今年3月に高卒で就職した学生の内定率は92%。10年連続で前年同期を上回っているそうですが、日本全国の高校生のうち実際にどれぐらいの人が就職したのかも気になりますよね。今回は男女別・学科別・都道府県別内定率のほか、過去20年の高校生の就職内定率&進学率の推移を徹底調査。高卒就職のメリットとデメリットや正社員就職におすすめの業界と職業、既卒フリーターの就活方法や現代の就活生と親に必須のスキルもご紹介します。
最終更新日:2023年2月27日
目次
「高校卒業と同時に就職したい!」と思っているみなさんが一番知りたいことと言えば、やはり就職率。
2020年3月における高卒者の就職内定率は92%という高水準でしたが、「卒業後はやっぱり進学しようかな」と考えている方であれば、専門学校や大学に進んだ場合の就職内定率も気になりますよね。
それに今どきの就職は、親世代の就活とはまったく環境が異なります。
親に「とりあえずでいいから早く進路を決めなさい」と急かされても、親世代との就活の価値観やギャップに頭を悩ませている生徒さんも多いのではないでしょうか。
そこで今回は高卒での就職を考えているみなさんに向けて、学歴別&性別の就職内定率や進学率について最新データをもとに徹底解説。
さらに大人世代が学生だった頃の内定率や進学率と比較しながら、最終学歴による給料や年収の差についても詳しくご紹介します。
高卒で就職した場合のメリットとデメリットや、高卒者の正社員就職におすすめの業界や職業を知ることで、希望する進路を自信をもって選択できるようになるはず。
また既卒者に向けては、高卒フリーターが正社員就職を実現させる方法とその秘訣についてもお伝えしながら、現代の就活生と保護者に求められる必須スキルについても解説していきます。
まずはじめに、今年3月の卒業生のうち、高卒で就職を希望した人と就職した人がどれぐらいいたのかを見てみましょう。
卒業予定者 | 1,044,978人 | |
---|---|---|
就職希望者 19万6,069人 |
就職内定者 | 181,545人 |
進路未決定者 | 14,524人 |
出典:令和2年3月高等学校卒業予定者の就職内定状況(令和元年12月末現在)に関する調査について|文部科学省
文部科学省の調査によると、全国の卒業生104万4,978人のうち、就職希望者は19万6,069人。そしてその中の18万1,545人の高校生が、無事に内定をもらって就職しています。
これを比率に換算すると、この春高卒で就職を希望した人の割合は全体の19%、このうち就職が決まった人は93%で進路が決まらなかった人は7%、という結果になりました。
続いては就職内定率を性別・学科別・都道府県別にわけて、さらに詳しく見ていきましょう。
本年度に卒業した高卒者の男女別内定率は、以下のとおり。
【2020年度】高卒者の男女別就職内定率
男女全体の就職内定率 | 92.0% |
---|---|
男子 | 92.8% |
女子 | 90.7% |
出典:令和2年3月高等学校卒業予定者の就職内定状況(令和元年12月末現在)に関する調査について|文部科学省
男女全体の就職内定率は92%ですが、男子と女子を比較すると、たった2.1%ではありますが、男子高校生の方が女子高校生をわずかに上回っています。
また学科別の内定率を高い順に並べると、このようになりました。
【2020年度】高卒者の学科別の就職内定率
1位 | 工業 | 97.2% |
---|---|---|
2位 | 商業 | 95.2% |
3位 | 情報 | 94.4% |
4位 | 農業 | 93.9% |
5位 | 水産 | 92.8% |
6位 | 家庭 | 91.9% |
7位 | 看護 | 91.3% |
8位 | 福祉 | 90.8% |
出典:令和2年3月高等学校卒業予定者の就職内定状況(令和元年12月末現在)に関する調査について|文部科学省
内定率が高い学科の第1位は、工業科の97.2%。続いて商業科の95.2%、情報技術科の94.4%という結果に。
工業科の人気就職先はメーカーの生産管理や技術職も多く、商業科であれば簿記のスキルを活かして事務職や公務員になる方も多いのだとか。
また情報技術科の場合は、電力会社や電子機器メーカーのほか、プログラマーやエンジニアとして就職する方が多い傾向にあるようです。
そして高卒者の内定率が高かった都道府県は、以下のとおり。
【2020年度】高卒者の就職内定率が高い都道府県ランキング
1位 | 富山県 | 97.6% |
---|---|---|
2位 | 福井県 | 96.8% |
3位 | 福島県 | 96.7% |
4位 | 岐阜県 | 96.6% |
5位 | 佐賀県 | 96.1% |
出典:令和2年3月高等学校卒業予定者の就職内定状況(令和元年12月末現在)に関する調査について|文部科学省
全国1位の就職率を誇るのは、富山県。
正規雇用者として働く人の割合が全国で3位の富山県は、若年者(15歳~34歳)の就職率もトップ。ものづくりを営む企業が県内に多いことに加え、県独自の職業教育も就職しやすい理由なのだとか。
一方、高卒者の内定率が低かった都道府県はこちらのとおりです。
【2020年度】高卒者の就職内定率が低い都道府県ランキング
1位 | 沖縄県 | 75.6% |
---|---|---|
2位 | 東京都 | 85.3% |
3位 | 神奈川県 | 86.1% |
4位 | 大阪府 | 86.3% |
5位 | 福岡県 | 86.7% |
出典:令和2年3月高等学校卒業予定者の就職内定状況(令和元年12月末現在)に関する調査について|文部科学省
高卒者の内定率が最も低い都道府県は、沖縄県でした。
琉球新報によると、この件について沖縄労働局は”企業が求人を出すのが遅く、生徒も就職への意識が低い” と指摘。
さらに”3月の卒業に向けて内定を決めても就職後のミスマッチが起きやすくなる” とも分析していることから、今後は早い段階でのキャリア教育を目指していくようです。
2位以降は東京、神奈川、大阪、福岡と大都市が続いていますが、首都圏の場合は進学者の割合が多いことが主な理由に挙げられます。
高校生の就活は大学生とは違い”一人一社制” のルールに従って行われるため、希望の就職を叶えるには早い時期から活動を始めなければなりません。
具体的なスケジュールについては、以下の記事も参考にしてみましょう。
さてここからは、学歴による就職内定率の違いを見てみましょう。
大卒、短大卒、専門学校卒、中卒、既卒の学歴別に詳しく解説していきます。
まず最初は、大学・短期大学・高専・専門卒の内定率から。
【2020年度】大学・短期大学・高専・専門学校卒の就職内定状況調査
区分 | 就職希望率 | 就職内定率 | 前年度卒業学生の就職率 |
---|---|---|---|
大学 | 78.8% | 92.3% | 97.6% |
(国公立大学) | 58.2% | 93.5% | 97.7% |
(私立大学) | 89.0% | 91.9% | 97.7% |
短期大学 | 86.0% | 89.3% | 98.6% |
高等専門学校(高専) | 58.5% | 100% | 99.6% |
専修学校(専門学校) | 91.4% | 86.9% | 96.6% |
※前年度卒業学生の就職率は、H31.4.1現在
出典:令和元年度大学等卒業予定者の就職内定状況調査(10月1日現在)について |文部科学省
高等専門学校とは、「高専」と呼ばれる5年制の学校のこと。また専修学校とは、修業年限1年以上・年間授業数800時間以上・常時40名以上の学生が在籍している専門学校のことです。
この中で一番内定率が高いのは、高専卒業生の100%。このことからも、現在は職業に必要な深い専門知識を身に付けることが、いかに就職において有利となるかがわかるでしょう。
高専出身者の主な職業は、IT技術を活かせるプログラマーやCAD(キャド)*1 を使った機械設計など、技術職が多い傾向に。こうした業界は広く浅い知識を持つ大学生よりも、専門分野に特化した即戦力となる人材を求めるので、特にものづくり業界において安定した高い就職率を誇っているそうです。
大卒者の内定率は92.3%と、高卒者とほぼ同じ。また短期大学の就職率が低いと言われているのは、短大のほとんどが女子であること、また企業側がより専門的な知識を持つ学生を優先して採用するようになったことが理由のようです。
とはいえ、どの学歴であっても85%以上の学生が内定をもらえる現在は、「就活売り手市場」であることは間違いなさそうです。
*1:コンピューターを用いて図面を描く設計ソフトのこと
続いては、中学新卒者と既卒者&フリーターの就職内定率を見てみましょう。
【2020年度】中学新卒者の就職内定率
就職内定率 | 28.7% |
---|---|
就職内定者数 | 204人 |
求人数 | 1,640人 |
求職者数 | 710人 |
求人倍率 | 2.31倍 |
出典:令和元年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」取りまとめ |文部科学省
この春、中学を卒業して就職した中学新卒者の就職内定率は28.7%。また同年の高卒者向け求人数は、約48万2千人。求職者も高卒者の約16万9千人と比べると、圧倒的に少ない結果となりました。
「求人倍率が高いのに内定率が低い」ということは、「卒業後は正社員として就職せずにフリーターとして働く人の割合が多い」ということも考えられます。
一方、こちらは新卒で就職をしなかった既卒者の内定保有率を表したグラフです。
出典:2019年度マイナビ既卒者の就職活動に関する調査|マイナビ
既卒とは、高校・短大・専門学校・大学などの高等教育課程を卒業後も正社員が経験がない求職者のこと。学校卒業後にフリーターとして働いている方も、この既卒に該当します。
マイナビによると、2019年に調査した既卒者の内定保有率は43.3%。逆に言えば求職者の半分以上が内定をもらえなかった、ということです。
こうしてみると、将来的に正社員として就職したいのなら、在学期間中に就活したほうが内定を獲得しやすい傾向にあることがわかりますね。
またフリーター期間別に正社員として就職できた人の割合を示したグラフは、以下のとおり。
出典:大都市の若者の就業行動と意識の展開「第4 回 若者のワークスタイル調査」|独立行政法人 労働政策研究・研修機構(JILPT)
こちらを見ると、フリーター期間が長くなればなるほど、正社員としての就職が難しくなるようです。
特に女性の場合はその傾向が強いので、正社員として働くことを希望するのであれば、卒業または退職後1年以内には就活した方が内定をもらいやすい…と言えるでしょう。
高卒フリーターと高卒正社員の生涯賃金差については、以下の記事も参考にしてください。
性別や学歴による内定率の違いがわかったとしても、やっぱり気になるのは入社後のお給料。
「最終学歴によって、毎月のお給料や年収にどれぐらいの差が出るの?」と思っている方も多いのではないでしょうか。
これは高校卒業~60歳までの平均年収額を男女別にまとめた一覧表です。
男 | 年齢 | 大学・大学院卒 | 高専・短大卒 | 高校卒 |
---|---|---|---|
~19歳 | – | – | 219.24万 |
20~24歳 | 275.04万 | 252.72万 | 243.60万 |
25~29歳 | 319.68万 | 287.28万 | 280.08万 |
30~34歳 | 386.16万 | 324.72万 | 310.56万 |
35~39歳 | 451.92万 | 357.72万 | 341.88万 |
40~44歳 | 515.40万 | 391.92万 | 371.28万 |
45~49歳 | 570.96万 | 439.92万 | 400.56万 |
50~54歳 | 642.24万 | 478.80万 | 417.72万 |
55~59歳 | 627.48万 | 480.00万 | 419.04万 |
女 | 年齢 | 大学・大学院卒 | 高専・短大卒 | 高校卒 |
---|---|---|---|
~19歳 | – | – | 207.48万 |
20~24歳 | 269.76万 | 252.24万 | 223.68万 |
25~29歳 | 299.88万 | 278.88万 | 237.96万 |
30~34歳 | 336.48万 | 289.80万 | 245.40万 |
35~39歳 | 364.56万 | 303.60万 | 253.44万 |
40~44歳 | 407.52万 | 323.64万 | 265.20万 |
45~49歳 | 431.64万 | 323.64万 | 276.12万 |
50~54歳 | 479.04万 | 323.64万 | 277.56万 |
55~59歳 | 469.44万 | 323.64万 | 274.08万 |
さらにわかりやすくするために、この表をグラフにしてみましょう。
こうしてみると、男女ともに大学・大学院卒者の年収額が一番高いという結果に。特に50代を過ぎるとその傾向が顕著に現れているようです。
現在50歳以上の方が就職した頃は、年功序列が当たり前の時代。新卒で入社したあとは勤続年数によって役職が与えられ、それに伴って年収もUPするのが日本企業のセオリーでした。
そんな終身雇用制度もほぼ崩壊してしまった現在は、年齢が上がるにつれ自動的に給料もUPするという恩恵に預かれるチャンスはごく僅か。
それに昔と違って誰でも簡単に大学へ入れる現在は、専門性の高いスキルを持つ者が就活でも優遇される傾向にあります。
このような背景から鑑(かんが)みても、これからの時代は今までの様な学歴による年収格差は生まれにくいことが予想される、と言えるでしょう。
今はネットを使った就活が当たり前ですが、かつては履歴書やエントリーシートを手書きで書いて郵送していた時代もありました。
企業とのやり取りも現在はメールやSNSが中心ですが、昔は電話か手紙がメイン。
昭和、平成、令和の時を経て、就活もアナログからデジタルへと変貌しましたが、この20年~30年の間に高卒者の就職内定率や進学率はどのように変化したのでしょうか?
こちらは、過去20年間における高卒者と中卒者の就職内定率の推移を表したグラフです。
出典:令和元年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職状況」取りまとめ|厚生労働省
今から約20年前の平成10年(1998年)を見ると、高卒就職を希望する学生の数はなんと27万2,296人。当時は就職氷河期と言われる時代でしたが、それでも内定率は98.2%もありました。
求職者数の減少は少子化による原因も考えられますが、就職内定率は20年の間に1.5%もUP。
現在は「高卒新卒者は売り手市場」とも言われ、求人数も増え続けているため、今後も高卒就職の内定率は高い水準をキープし続けることが予想される、と言えるでしょう。
今年3月に高校を卒業した生徒の進学率は82.6%で、過去最高となりました。
各教育機関への進学率は、それぞれ以下のとおりです。
出典:令和元年度学校基本調査(速報値)の公表について|文部科学省
卒業後に進学を選んだ高校生のうち、約半数以上の方が大学か短大に進学していますが、昔の高校生はどんな進路を選択する学生が多かったのでしょうか?
(注)1. 図中の枠囲いは最高値(以下、同じ)
2. 就職者割合の最高値は昭和36年3月の64.0%
出典:令和元年度学校基本調査について(報道発表)|文部科学省
こちらは昭和60年(1985年)から平成31年(2019年)における、高等学校卒業者の主な進路状況の推移を示したグラフです。
昭和60年は大学・短大への進学者よりも高卒就職者の数が上回っていますが、その後子供の人数がだんだん少なくなるにつれ、平成6(1994年)年を境に高卒で就職する学生の割合が減少しています。
とはいえ平成22年(2010年)以降、一度は下がった高卒就職者の割合も、再び徐々に上がりつつあることも見逃せません。
そしてこちらは、同じく昭和60年(1985年)から平成31年(2019年)における、高等教育機関への進学率を表したグラフです。
出典:令和元年度学校基本調査について(報道発表)|文部科学省
それぞれの進学率を見てみると、平成31年度の大学進学者の割合は58.1%なのに対し、平成6年(1994年)には13.2%だった短大進学者の割合は、25年の間に4.4%まで減少しています。
こうして比較してみると進学率が年々上がっているのは、大学と高専のみ。一方、専門学校進学者の数は、過去34年の間でそれほど大きな変化が見られませんが、やはり減少傾向にあるようです。
昭和60年代には25%程度だった大学進学率は、女子学生の増加とともに平成10年代には50%に突入。
一方で18歳人口は、平成4年(1992年)の205万人をピークに下がり続け、この30年間で約120万人まで減少しました。そのため、ここ10年で大学の現役合格者数は増加し、浪人生は激減。
こうした背景からもわかるとおり、今後大学へ進学する場合、以前よりも希望学部に合格できる確率は高まりましたが、「大学卒」という肩書は昔と比べて確実に価値を落とし始めています。
20~30年前であれば「大卒の方が就職に有利だから」「進路に迷ったらとりあえず進学」という考えで大学に行く学生が大多数でしたが、今や旧来の考え方では、たとえ大学に進学できても就職が安泰であるとは言い難くなりつつあります。
大学入学へのハードルが低くなっているからこそ、「進学した場合は、何を専門的に学びたいのか」「卒業したらどんなふうに働きたいのか」という方向性を、高校生のうちからしっかりと考えたうえで進路選択をすることが、今後はより重要になると言えるのかもしれません。
ところでみなさんは、就職率と内定率の違いはご存じですか?
たくさんのデータを見比べていると、「就職率の数字が内定率よりも低いのはなぜ?」と疑問に思った方もいるかもしれませんね。
そこで両者の違いと各特徴について、一覧表にまとめてみました。
就職率 | 内定率 | |
---|---|---|
とは? | 卒業生全体の人数における就職者の割合 | 就職希望者のうち内定をもらった人の割合 |
計算式 | 就職決定者数÷卒業者 | 就職決定者数÷就職希望者数 |
公的統計 | 文部科学省 | 厚生労働省と文部科学省(共同) |
発表回数 | 年1回 | 年4回 |
調査対象 | 全国の学生 | 調査校112校、調査対象者6250人(抽出) |
簡単に説明すると、就職率は「学生全体の中で就職した人の割合」で、内定率は「就職を希望していた学生のうち、内定をもらえた人の割合」のこと。
就職率の数字が内定率よりも低いのは、統計値を割り出す際、就職する人以外の進学者も分母に含むためです。
どちらもよく耳にする言葉ですが、それぞれの意味や計算方法の違いについても知っておくと、数字やデータに迷わされずに済むので、ぜひこの機会に覚えておきましょう。
ここまでご紹介したように、近年の高卒採用市場は就活生にとってもかなり有利な状況であることがわかりましたね。
ではいざ高卒で就職するとなると、どんなメリットとデメリットが考えられるのでしょうか?
■ 高卒で就職する場合のメリット
■ 高卒で就職する場合のデメリット
各項目の理由やデメリットの克服方法についてはリンク先で詳しく解説していますので、チェックしてみてくださいね。
進路選択の価値基準は一人ひとり異なります。それだからこそ「自分にとってのメリットとデメリットは何か?」ということをよくよく吟味し、自分の考えを明確にしておくことが特に重要となります。
また大学に進学した場合のメリットとデメリットについては、以下の記事も参考にしてみましょう。
高卒で就職するとなると、通常であれば今月から学生の就職活動がいよいよ本格化します。けれども新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大により、状況は一変。
本来であればさまざまな業界を幅広くご紹介したいところなのですが、パンデミックによる未曾有(みぞう)の大不況により、各企業の経済状況にもたらす深刻な影響はどうしても避けられません。
それに未だ世界中で感染拡大が続く状況では、原則的に自宅で過ごすことが最優先。
一日も早い終息を願うばかりですが、いつ収束するかは誰にもわからない状況を考えると、できる限りコロナ禍の影響を受けづらい業界に就職したいものですよね。
こうしたコロナショックにより低迷する業界が多いなか、いま最も需要が増えている業界とその理由は次の4つです。
中長期的な食品備蓄をする人が増加
外出自粛による需要の増大
地下鉄を使わずに通勤できる電動自転車の売り上げが好調
テレワークの普及によりセキュリティ対策やITシステムを構築できる技術者の需要が増加
在宅勤務の拡大により需要が増大した「Web会議システムメーカー」も需要が急増中。IT調査をおこなう企業「アイ・ティ・アール(ITR)」によると、Web会議市場の規模は2023年度には3倍へと成長するとのこと。
こうしたメーカーが属するIT企業は慢性的に人手不足であることから、未経験の高卒新卒者を積極的に採用しています。
一口にIT業界と言ってもその職種はさまざまですが、ソニー生命保険株式会社が調査した高校生がなりたい職業で男子部門1位だったITエンジニア・プログラマーは、いま最も注目されている職業のひとつ。
今や小学校でもプログラミング教育が必修となったように、プログラミングの知識と技術はこれからの社会人にとって、もはやマストなスキルとなりました。
それにどんな社会情勢にも負けることなく学歴不問で働ける「IT技術職」は、すでに高卒で働く大勢の先輩たちが、現在正社員としてリモートワークやテレワークで活躍中です。
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また現在高校生3年生であれば、高校在学中にエントリーすることも可能なので、既存の就活スタイルにとらわれることなく効率よく就職の準備を進められることでしょう。
少しでも気になった方は、ぜひこちらの卒業生インタビューも参考にしてみてください。
▶ 参考:
• コーダー/マークアップエンジニアフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル|プロエンジニア
• オープン系SE・プログラマフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル|プロエンジニア
• スマホアプリエンジニアフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル|プロエンジニア
さいごは、既卒である高卒フリーターのみなさんが正社員として就職するための方法とその秘訣についてご紹介しましょう。
まず最初にお伝えしておきたいことは、高卒フリーターの方が正規雇用で就職することは決して不可能ではない、ということです。
高卒フリーターの方によくあるのが「正社員経験がなくても、就職できるの?」というお悩みですが、社会人経験が豊富なみなさんは、新卒学生にはない強みがたくさんあります。
また高卒フリーターの方が就活する際に最もネックとなるのが「履歴書の書き方」ではないでしょうか?
特に「長期アルバイトは経歴になるの?」「空白期間についてはどう書けばいいの?」とお困りの方も多いようですが、履歴書と自己PRのの正しい書き方さえマスターすれば、書類選考も怖くはありません。
あとは高卒フリーターが陥りやすい面接時のタブーを把握したうえで面接対策を行えば、万全の態勢で自信を持って就活に挑むことができるでしょう。
さらに高卒フリーター女子の中には、学歴に対するコンプレックスから上手に自己アピールができない方も多いのだそう。
そんな理由から働く条件を安易に譲ったり、自分の価値を安売りしないよう、ぜひ以下を参考に自己肯定力を身に付けて、希望の就職を実現させましょう。
就活を有利に進めるためのおすすめ資格については、こちらの記事も参考にしてくださいね。
このように学生を取り巻く就活環境は、年々刻々と変化しつつあります。
とはいえ高校生のみなさんが進路を決める際は、経済的な面だけでなく保護者の方によるメンタルサポートも必要です。
現在の就活生にとって最も重要なスキルは、経済産業省が提唱する「社会人基礎力」。
「前に踏み出す力・考え抜く力・チームで働く力」の3つの能力から構成されるこのスキルは、「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」として定義づけられ、近年の就活シーンでも特に重要視されています。
それに加えて「自分の意見を相手に正しく伝える力・相手の意図を正しく聞く力」を測るコミュニケーション力も必須のスキル。
また最近は「就職活動の現状を親世代が理解してくれない」と悩む学生も多く、マイナビの調査によると企業のうち16.5%が「保護者の反対で内定を辞退された」経験があり、「自分が志望した業界を頭ごなしに否定された」経験がある学生もいるのだそうです。
大切な我が子の将来を思うがゆえに、あれこれとアドバイスしたくなるお気持ちは十分に理解できますが、特に「進路選択」という人生の岐路において、親の発言が多感な時期のお子さんに与える影響は絶大。
ですのでもしお子さんから就活に関する相談を受けたら、決して自分たちの頃とは比較せず、学生目線に立って一緒に考えながら快適に就活できるようサポートしてあげましょう。
いかがでしたか?さまざまな角度から内定率や進学率について深く掘り下げることで、新たな発見や可能性が見つかったでしょうか。
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