新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着き「アフターコロナ」に移行し始めた2022年。一方でロシア情勢の緊迫感は強く、為替相場は記録的な円安が進行。国内外の企業の間では広告出稿を控える動きが続き、GAFAMの5社の決算には思わしくない数値が並びます。
IT業界の今後や将来性は一体どうなるの？と不安を抱えている人に向けて、市場動向やトレンド、将来性等を解説します。
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最終更新日：2023年6月8日
目次
まずはIT業界の現状を基礎知識として知っていきましょう。今を知ることは将来を見据えた働き方を考える上でとても大切です。
出典：国内企業のIT投資に関する調査を実施（2021年）｜矢野経済研究所
国内民間企業の2020年度IT市場規模は、前年度比0.6％増の12兆9,700万円です（矢野経済研究所「国内民間IT市場規模推移と予測」参照）。
コロナ禍を背景に中堅企業を中心にIT投資の先送りや中止が続いた一方で、大企業のIT投資は概ね予定通り継続されています。
コロナをきっかけにテレワークへの取り組みの拡大や事業のオンライン化が進んだ企業も多数。矢野経済研究所は、2023年度にかけてIT業界の継続的な発展を予測しています。
参照：IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果｜経済産業省
国勢調査による2015年の調査では、IT人材数は約99.4万人。2010年の調査と比較すると、7.5万人程労働者数が増加しています。その後も増加傾向が続いており、2030年まで増加が見込まれると言われています。
一方で「人材供給」は2019年をピークに減少に転じる見込みで、2030年時点では最低でも約41万人のIT人材が不足すると言われています。
前述の通り、矢野経済研究所の調べでは2023年までIT業界は「堅調な成長」が予測されています。
国内IT市場は従来のITインフラのクラウド環境への移行や、通信インフラの増強など「クラウドシフト」が需要を強く下支え。またサブスクリプションビジネスの広がりや、総務省が主導する携帯料金値下げによるスマートフォンの買い替え需要も大きな要素。
一方でIT業界は、景気の影響を「やや遅れて受ける」業種であることもまた事実です。たとえばネット広告業界の場合、メーカーの売上が減退してから「広告予算を削る」決断をするまでにはタイムラグがあります。
若干の遅効性を持って景気に左右されるため、コロナ禍の影響やロシア・ウクライナ情勢などの影響が「遅れて出る」可能性がある点には注意が必要です。
次に市場環境の点から、2022年以降のIT業界の今後のトレンドや動向を解説します。
2020年のコロナ感染拡大以降、テレワーク・リモートワークを取り入れる企業が急増し、ビデオ会議ツールやクラウドを活用した働き方が定着しました。
フェーズが「アフターコロナ」に移りつつある中でも、週1日～2日の出勤と組み合わせる形などでテレワークを続ける企業は多いです。
こうした動きを踏まえて、オフィスをシェアオフィスに移転したり、リモートワークを前提に地方に移転する企業も出てきています。
前者の一例は、SEO管理分析ツール「ミエルカ」を運営する株式会社Faber Company。2020年冬よりオフィスを、WeWorkに移転しています。
後者の例はNTT。2022年7月よりリモートワークを基本として、勤務場所を「社員の自宅」に設定。社員が会社の通勤圏内に住む必要性自体をなくしています。加えて2022年10月より拠点分散化を目的に群馬県高崎市と京都府京都市に拠点を設置し、部分的な地方移転も進めています。
いずれの例もビデオ会議ツールやクラウドを活用することで「全社員が同じオフィスで仕事をする必要がなくなった」時代の働き方の典型例と言えるでしょう。
Google、Apple、Facebook（Meta）、Amazon、マイクロソフトのビッグテック5社を総称して「GAFAM」と呼びます。5社は長年に渡り、アメリカの株式市場をリードしてきた存在です。
一方、2022年10月25日から10月27日にわたって発表された7-9月期決算内容はGAFAMの5社とも不調。たとえばAmazonは売上高が予想を下回り営業利益が半減。Googleは広告収入が不調で、純利益は前年同期比で27％減少でした。
より苦しいのがFacebook（Meta）。同社は広告収入が減速して1株当たりの利益が半減。同社の株価は決算発表後、25％安となり、1万人以上の人員削減を余儀なくされています。
参照：企業分析ハック -新しいビジネスの教科書を作る-｜twitter
GAFAMの中でもFacebook（Meta）が苦しい状況に置かれている理由は、GAFAMの売上構成比を比較すると分かりやすいです。Facebook（Meta）は近年メタバース事業に取り組んでいますが、先行投資フェーズに過ぎず、売上の97％はFacebookやInstagramの広告が占めており、売上の構成バランスが悪いことが分かります。
プログラマカレッジでは、2020年～2021年にも「広告モデルに依存するメディアやサービスの苦戦」を取り上げていますが、GAFAMクラスのビッグテックも「広告モデルの難しさ」に直面している状況と言えるでしょう。
GAFAM以外の大幅な人員削減に踏み切ったグローバルIT企業には、イーロン・マスク氏によって大規模買収が行われた「Twitter」が挙げられます。イーロン・マスク氏の買収後、同社では5000人規模の人員削減が実施されたと言われています。
大規模な人員削減は、サービスの継続性や「広告主の離脱」を招く側面があります。プライバシー保護やセキュリティ、コンテンツ監視が人員削減前と比較し、削減後は徹底されなくなるケースがあるためです。
たとえば、世界最大のメディアバイイングエージェンシー「グループエム（GroupM）」は、これらの事項を理由に、広告主に対してTwitter広告の出稿を「ハイリスクな選択」だと注意喚起しており、買収後にTwitterから離れた広告費が2023年までに戻る見込みは無いとの見通しも明かされています。
もっとも、イーロン・マスク氏はTwitterの収益の半分を、認証バッジの付与を目玉とする月額7.99ドルのサブスクリプションサービス「Twitter Blue」から得ることを目指しています。そのため広告主の多少の離反は気に留めていない側面があるでしょう。
広告主の離反によって失われた収益を、人員削減による固定費削減とサブスクリプションサービスの伸長によって穴埋めできるか同社の経営方針に注目が集まっています。うまくいった場合、「広告依存度が高いサービスの人員削減及びサブスクリプション移行」が1つのトレンドになる可能性があります。
参照：
ツイッター マスク氏買収後5000人規模の人員削減か 米メディア｜NHK
「Twitter への広告出稿はハイリスクな選択」：世界最大のメディアバイイングエージェンシー、グループエムが警告｜DIGIDAY
「市場全体は堅調」ながらも、広告ニーズの減退やグローバルでの株価変動が見られる状況というのは「変化の時期」です。GAFAMの決算悪化の余波がじわじわと国内にも影響を及ぼす可能性があります。
余力がある企業が、有望ながら株価で苦戦する企業に対してM&Aを行う時期としても適しています。典型的な例が2022年11月に発表された経済ニュースメディア「NewsPicks」を運営するユーザベース社に対するカーライル・グループのTOBです。
出典：NewsPicks
NewsPicksは2015年4月1日にスタートし、2022年時点で有料会員数は18万人と言われています。ちなみに日経電子版の有料会員数は83万201人（※2022年7月時点）です。
国内のIT市場の成長をサブスクリプションビジネスの広がりが支えている面があることは事実です。一方で有料課金ユーザーとは無限に存在するものではなく、一社のみの体力では成長を持続できないケースも今後は増えてくるでしょう。
投資会社や大手企業などが、有望なサブスクリプションビジネスの事業者等を買収する動きは今後も続くでしょう。
参照：
NewsPicks、3名から購読可能の「NewsPicks Premium 法人契約プラン」開始。｜UZABASE
日本経済新聞 電子版の有料会員数が3万2000増｜文化通信デジタル
NewsPicks運営のユーザベース、米カーライル・グループが友好的TOB。上場廃止へ｜BUSINESS INSIDER
株価や各社決算には「揺らぎ」こそありますが、前述の通り、IT業界の市場全体は堅調です。企業のクラウドシフトやDX化の需要は強く、総合コンサルティング企業が「ITコンサルティング」も一気通貫で受注する動きが強まっています。
典型的な例が、アクセンチュア。
出典：アクセンチュア
たとえばアクセンチュアは2022年8月、クボタと合弁会社「株式会社クボタデータグラウンド」を設立。クボタの事業運営基盤のデジタル変革（DX）を進める戦略機能子会社としての役割を持っています。
アクセンチュアはDX化を推進するコンサルティング企業として飛躍的に拡大しており、エンジニア採用も強化。社員の口コミなどを掲載する就職・転職プラットフォーム「OpenWork」の調査では、2022年上半期に最も閲覧された求人ランキングの2位がアクセンチュアとのこと（※1位はアマゾンウェブサービスジャパン）。
日本企業では電通グループもエンジニア採用を強化しています。電通グループではDX領域強化を目的に、電通国際情報サービス（ISID）や電通ジャパンネットワーク（DJN）を中心に今後5年で500人規模のDX人材の獲得を目指しています。電通グループは広告代理店のイメージが強いですが、DX領域においてはITコンサルティング業やSIerとしての存在感を増してきていると言えるでしょう。
参照：
ITエンジニアが最も閲覧した求人は？ 3位はセールスフォース、2位はアクセンチュア 1位は？ OpenWork調べ｜ITmedia NEWS
電通グループ、今後5年間で500人規模のDX人材を獲得・育成、人材サービスのテクノプロと提携｜IT Leaders
2022年～2023年にかけてのテクノロジー関連の主なトレンドや先行きは、以下の通りです。ロシアのウクライナ侵攻によって、期せずして様々なテクノロジーに脚光が当たりました。
2022年～2023年にかけてのテクノロジー関連の最も大きなトピックスの1つが、イーロン・マスク氏率いるSpace X社の衛星インターネットサービス「Starlink（スターリンク）」が日本国内での提供を開始したことでしょう。
出典：Starlink
Starlink（スターリンク）は、低軌道の小型衛星コンステレーションによるインターネット接続サービス。高度550キロメートル前後と比較的低軌道の小型衛星を活用してインターネット接続が提供されており、衛星インターネットとしては高速かつ低遅延の通信が低コストで実現されています。
同サービスが特に注目されたのは、2022年2月のロシアによるウクライナの全面侵攻時のこと。ロシアの物理攻撃やサイバー攻撃によってウクライナの通信インフラが破壊される中、ウクライナのデジタル変革相がイーロン・マスク氏宛にスターリンクのウクライナへの提供をTwitterで要請。イーロン・マスク氏は要請からわずか10時間でスターリンクの提供をウクライナに向けて開始し、ロシアによって破壊された通信インフラの代替に成功しました。
たとえ戦場の最前線であっても、高速で安定したインターネット通信が実現できることは「革命的」と言えるでしょう。
日本でまず期待されるのは、山間部や離島など従来は光回線が導入できなかったエリアでの高速通信手段とすること。ダムなどのリモート監視や、商船や作業船への高速通信の提供も期待されます。
また非常時の通信手段としても大いに役立つでしょう。
将来的には新幹線や飛行機にStarlink（スターリンク）を搭載し、各機体を巨大なIoTとして運用することも期待されます。
参照：ウクライナ戦争で見えた「スターリンク」の凄さとリスク｜Yahoo!ニュース
ロシアのウクライナ侵攻では「サイバー攻撃」の脅威もクローズアップされました。前述の「Starlink（スターリンク）」が無ければ、ウクライナ国内の接続障害は長く続き、戦況は全く異なるものとなっていたはずです。
日本国内でもサイバー攻撃の脅威は、年々拡大しています。特に問題視されているのは医療機関に対するサイバー攻撃。2022年秋には大阪市の大阪急性期・総合医療センターの電子カルテを対象とした攻撃が発生し、手術や救急患者の受け入れを制限せざるを得ない状況となりました。システムの機能回復には2023年1月までかかる見通しです。
国内の防衛産業に対するサイバー攻撃も、近年は増加していると言われています。ホワイトハッカーの育成や官民共同でのセキュリティ対策の強化などが、今後は一層期待されます。
参照：大阪・病院サイバー攻撃の侵入口業者、徳島の被害病院と同一のVPN利用｜ITmedia NEWS
近年注目を集めていた「メタバース」には失望感が広がっています。Meta社の決算が悪く、同社が1万人以上の人員削減に踏み切らざるを得なかったことが最大の理由です。
タバースの最大の問題点は、単純に「ユーザー数」でしょう。Meta社が中心的なプロダクトと位置付けるVRサービス「Horizon Worlds」のユーザー数は20万人～30万人弱と言われています。Meta社が同サービスの目標月間アクティブユーザー数を、2022年末で「28万人」に設定していることが根拠です。
FacebookやInstagramなどMeta社のその他の製品のユーザー数は、あわせて35億人越えと言われており、メタバースの集客力とそもそもの需要に大きな疑念があると言わざるを得ないでしょう。
なお、メタバースには以下の2つの側面があります。
・VRサービスとしての面
・アバターを介した大規模多人数同時参加型サービスとしての面
「大規模多人数同時参加型サービス」自体は、VRという垣根を取り払えば珍しいものではありません。
典型的な例はMMORPGであり、国内では「FINAL FANTASY XIV（FF14）」が有名です。FF14は2013年にサービスを開始し、2021年には全世界の累計登録アカウント数が2500万を突破。有料課金ユーザー数も伸びており、スクウェア・エニックス社の業績に大きく貢献するサービスとなっています。
こうした例を踏まえて考えると「大規模多人数同時参加型サービス」には大きなニーズがあるものの、そうしたサービスを「VRサービスで楽しみたいか」というのは別問題という点が浮かび上がってきます。
参照：
MetaのHorizon Worlds苦戦。目標登録者数を下方修正しているらしい｜GIZMODO
『FF14』累計登録アカウント数が2500万突破！12月7日の『暁月のフィナーレ』発売前に快挙を達成｜ファミ通.com
メタバースと並んで、失望感が広がっているのが「仮想通貨」です。2022年初夏にはドルに連動するアルゴリズム型ステーブルコイン「Terra／LUNA」の連動が崩壊。そして2022年11月には、大リーグ・大谷翔平投手がアンバサダーを務める大手取引所「FTX」が破綻しました。
ビットコイン価格は直近のピークである2021年11月と比較し、2022年11月時点で4分の1に下落。特にFTX破綻の影響は大きく、騒動前後で時価総額が約30兆円消失したと言われています。
ちなみに、ビットコインを中心とする仮想通貨のコア技術は「ブロックチェーン」。ブロックチェーンとは「多数の参加者に同一のデータを分散保持させる仕組み」で改ざんが非常に困難で、不正を働く人がいたとしても正しく取引が完了される仕組みです。2022年現在、IT業界では「ブロックチェーン」の採用そのものは少しずつ広がっており、後述する通り、Web 3.0への期待値が高まっています。
一方で投資対象としての仮想通貨は、残念ながら「信頼性が低い」のが現状と言えるでしょう。
仮想通貨のコア技術「ブロックチェーン」は、GAFAMを中心とするプラットフォーマーが寡占するWeb 2.0に代わる「Web 3.0」を支える技術として大きな期待を寄せられています。
まず従来のWeb 2.0とは、「Web上での双方向のやり取りが行えるようになった時代」を指します。主に2005年以降のWebを指しており、代表的なWebサービスにはFacebookやYouTube、Twitterが挙げられます。「発信者」「閲覧者」の垣根が限りなく小さくなり、Webの自由度や利便性が増しました。
一方でGAFAMを中心とする「プラットフォーマーの寡占」が世界的な問題にもなりました。たとえばヨーロッパではGDPR（General Data Protection Regulation：一般データ保護規則）が採択され、Cookieの利用に大幅な規制が課せられました。GDPRの採択以後、GAFAMの各社はヨーロッパ各国で多数の訴訟の対象にもなっています。
こうしたWeb 2.0を脱却可能な概念として、注目されているのがブロックチェーンをベースとした「Web 3.0」。次世代型の分散型インターネットです。
具体的には「プラットフォーマーに依存することなく、ブロックチェーンによってデータを個人に分散させ、個人がデータを管理すること」を目指すもの。GAFAMなどを介さずユーザー同士で直接データやコンテンツ、お金のやり取りをできるようにすることを志向しています。
主にデータやコンテンツは「NFT」、お金は「仮想通貨」がやり取りの形式として想定されています。特にNFTの取引に使われる「OpenSea」は、Web 3.0の代表的な事例として有名です。
出典：OpenSea
従来の電子コンテンツは、ダウンロードしたり視聴権を購入しても「個人が権利を自由に販売すること」は出来ませんでした。読者の方の中にも、ダウンロードしたはずのコンテンツやアプリが端末から消えてしまい、再ダウンロードもできず「購入したのに手元に残らない」悲しい思いをした方も多いのでは。
しかし、NFTなら自由に扱うことが可能。デジタルコンテンツながらも明確に「所有権を持つことが可能」で、「権利のやり取りができる」というのはWeb 2.0と全く違うウェブ体験です。
とはいえOpenSeaのように、Web 3.0を明確に体現しているウェブサービスは世界的に見てもごく少数。Web 2.0のサービスの方が実用的で便利な面もまだまだ多いです。現実的にはWeb 3.0は水面下でゆっくり広がり、Web 2.0と長きにわたって共存していくでしょう。
IT業界の採用関連の2022年～2023年のトレンドを解説します。
最大のトレンドは、フリーランス採用の広がりです。背景には前半で解説したような「テレワークの広がり」「オフィス移転の流れ」があります。
テレワークが広がり、企業のオフィス移転なども続く中でコロナ感染拡大前のように「新入社員を対面で育成する」といったことは難しくなりつつあります。
そこで拡大しているのが、即戦力のフリーランス人材の採用ニーズです。フリーランス人材の採用メリットは以下の通りです。
・教育コストが不要
・人件費を変動費に計上できる
・互いに相性が良ければ正社員登用できる可能性もある
ランサーズ『フリーランス実態調査 2021』によると、国内の広義のフリーランス人口※ は全ての労働人口の24％を占める1,670万人。また経済規模も2020年と比較し、約10兆円増加の28兆円となり、フリーランス人口と市場規模は過去最大となりました。
副業解禁やフリーランス採用の積極化は「始まったばかり」のトレンドであり、今後も市場の拡大が期待されます。
※広義のフリーランスとは…副業系すきまワーカー、複業系パラレルワーカー、自由業系フリーワーカー、自営業系独立オーナーを全て含めるもの
需要にかげりが見えるのが「未経験からのエンジニア転職」です。その大きな理由が「特定のプログラミング言語を教えるスクールが、市場の需要以上に増加したこと」です。
具体的にはRubyです。Rubyは日本発祥のプログラミング言語であり、未経験者にとっても書きやすい文法を備えていることから、カリキュラムに採用するスクールが増加しました。
一方でRubyは、実務レベルではスタートアップ／ベンチャーでの採用例が多い言語。スタートアップ／ベンチャーは新型コロナ感染拡大以降はテレワークに移行したケースが多く、育成コストを鑑みて採用も「フリーランス中心」に切り替えるケースが増えています。
そのためRubyを対象とした「未経験からのエンジニア転職需要」にはややかげりが出ているのが事実です。
プログラマカレッジは、需要の高いJavaを採用し常にキャリアコンサルティングも行っているので、確実にエンジニア・プログラマーを目指したい方に適したスクールです。
▶ 参考：
• コーダー/マークアップエンジニアフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル｜プロエンジニア
• オープン系SE・プログラマフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル｜プロエンジニア
• スマホアプリエンジニアフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル｜プロエンジニア
ここからは、今後IT業界でどのような職種が有望となってくるかをご紹介します。
クラウドエンジニアとは、AWSやGCP、Azureなどクラウドインフラの設計・構築・保守・運用を専門とするIT技術者です。
自社の中で情報システムを保有・運用するオンプレミスからパブリッククラウドへの移行するケースが増えている昨今、クラウドエンジニアの需要は高まっています。
しかし、コロナでリモートワークが当たり前となった今でも、何か不具合があればマスクをしてオンプレミスサーバを復旧しに出社しているエンジニアがいるのが、残念ながら現状です。
クラウド活用に抵抗感を示し、オンプレミスにこだわるシステム担当者がいるのが原因と言われています。
不具合のために出社を余儀なくされるエンジニアを減らし、リモートでも社員が円滑に働ける環境を整えるには、クラウド活用で企業がコロナ禍という社会情勢に適したITインフラを構築することが求められています。
▶ 参考：クラウドエンジニアフリーランス案件の特徴・単価・必要スキル｜プロエンジニア
新型コロナウイルスの影響で働き方が急速に変わり、企業活動がオンラインに移行するなかで、「情報セキュリティマネジメントスペシャリスト」という職種に注目が集まっています。
企業・組織における情報セキュリティの確保に組織的・体系的に取り組むスペシャリストのことです。
業務のオンライン化により、今後はより一層サイバー攻撃のリスクへの対応・回避策の重要性が高まるでしょう。
科学捜査分野を中心に、サイバーセキュリティの専門家が活躍する時代がやってくるのではないでしょうか。
出典：TUNA SCOPE
ウィズコロナの生活様式で非接触や密にならない接客が求められるようになり、AI技術への需要が高まっています。
非接触決済や非接触チェックインなどは、前述したようにインバウンド需要の復活にあたっても重要な項目のひとつであります。
カメラで写した画像を分析し公共スペースの人口密度を解析するなど、既に新しい生活様式にAI技術は取り入れられつつあります。
また、業務効率化のためのAI活用も近年は進んでおり、くら寿司ではAIの画像解析技術で冷凍天然マグロの品質を判定するシステム「TUNA SCOPE」を、キハダマグロの買い付けに導入すると発表しました。
新型コロナウイルス感染拡大にともない、マグロの目利き職人が、国内外の原産地や加工場に足を運べないことを踏まえた取り組みです。数秒で目利きを完了し、結果の約90％が職人の評価と一致するという性能が評価されています。
今後もこのようなAI技術を取り入れたシステムに需要が高まることでしょう。
2022年～2023年はロシアのウクライナ侵攻などをきっかけに、期せずして新たなテクノロジーに脚光が当たるタイミングとなりました。また2020年から続く新型コロナの影響もまだ色濃く、DX化やクラウドシフトへのニーズも非常に大きいです。
IT市場は若干の遅行性をもって景気の動向に左右される側面があるため、今後も動向をしっかり把握していく必要があるでしょう。日々のニュースから時代を先読みし、どんなエンジニアが必要とされるのかを想像できる人材が、求められていくことでしょう。アフターコロナやWeb 3.0の時代に対応できるIT技術とは何か、ぜひこの機会に考えてみてください。
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